「太陽光用地」とは？太陽光投資に向いている場所選びのポイント4つ

１．太陽光の用地は収益に直結する！選ぶ際のポイントは？

太陽光投資において、用地は、大きく分けて以下の4要素に影響を及ぼします。

• 太陽光発電設備の設置可否
• 発電量の大小
• コストの大小
• 長期運用時のリスクの大小

いずれの要素も、投資の収益を左右するため、選び方には慎重になる必要があります。

たとえば、広さが十分であったとしても、一日を通じて日陰になる時間帯が多い土地の場合、充分な収益を得られない可能性があります。

「コストをかけたのに、収益が得られなかった」ということを起こさないためにも、土地選びは慎重に行う必要があります。

では、用地選びの際にはどんなことに気を付ければよいのでしょう。

1. 用地の「広さ」
2. 用地の「地目」
3. 用地の「日射量」
4. 施工の「コスト」
5. 用地の「環境リスク」

の5つの観点から、本記事では説明していきたいと思います。

２．充分な収益を得られる「広さ」

まずは、広さです。野建ての太陽光投資を行う場合、ある程度の発電量がなければ収益が見合いません。

太陽光用地として十分な広さを確保するためには、次の3つの面積を足し合わせて考える必要があります。

1. アレイの広さ
2. アレイ間ピッチ（離隔）
3. 離隔距離

それぞれ、どういったものか詳しく見ていきましょう。

（１）太陽光パネルの大きさはおよそ畳1枚分

「アレイ」とは、パネルを集合させた1つの塊のことです。

設置するアレイのサイズによって、必要な用地の面積がだいたい決まります。

アレイは、パネルを縦横に並べて配置します。

通常は縦方向に2〜5段、横方向には制限がないため、用地の許す限り列を連ねて配置する形となります。

縦方向の段数が5段までになっているのは、段数を重ねすぎるとパネル自体の重さや、台風などの強風時の影響が大きくなってしまうためです。

縦方向の枚数を増やすこともできますが、設置架台の強度をかなり上げる必要があるので、初期コストが大幅に増えてしまいます。

産業用太陽光発電所をイメージしたシミュレーション

実際に、どの程度の発電規模でどの程度の広さの用地が必要となるのか、考えてみましょう。

• 容量：72kW
• パネル出力（1枚）：300W
• パネル枚数：240枚
• アレイ構成：4段12列×5アレイ
• アレイサイズ：縦4m横20m (1アレイ当り)
• アレイ角度：10°

この条件だと、1つのアレイが縦4m横20mで80㎡となるので、5アレイを縦に5つ並べるとすると、合計で約400㎡が必要になる計算になります。（厳密にいえば、縦の長さはアレイ角度によって変わります。10°では3.94mですが、ほぼ4mなのでここでは便宜上、4mとしています。ちなみに、アレイ角度が20°では3.7m、30°では3.5mとなります）

正方形の土地であれば、20m×20mの広さということになります。

（２）アレイ間ピッチ（離隔）

アレイ間ピッチ（離隔）とは、アレイとアレイの間のスペースのことをいいます。

初期コストとなる土地代をなるべく安くしたいと考えたとき、ピッチを取らずに用地の面積を小さくしようとしがちです。しかし、ピッチを取らずに設置してしまうと痛い目を見ます。

なぜなら、ピッチがないと前のアレイの影が、後ろのアレイにかかってしまうからです。影がかかるともちろん発電量は下がってしまうので、売電収入に直接悪影響を与えてしまうほか、ホットスポットによる太陽光発電パネルの故障にも繋がります。

では、ピッチにはどのくらいの距離が必要なのでしょうか。それは、アレイの高さやアレイ角度、日射角などの条件によって決まります。

下の図を見てみてください。

出所：NEDO

基本的に、アレイ角度が高くなるほど影も長くなることがわかります。アレイ角度が高くなると背も高くなるので、影も長くなります。ただ、この影の長さを正確に計算しようとすると、やや手間がかかってしまいます。そういったときに便利なガイドラインが、下のグラフです。

出所：NEDO

このグラフから、地域ごとに影の長さがどの程度になるのかがわかります。（このグラフは、太陽光発電が発電するときに、最も条件の悪い冬至の9:00のときのものです）

先ほどの条件、4段のアレイ角度10°で考えてみると、アレイの高さは約0.7mほどです。そのため、東京では約1.5mの影が発生します。つまり、5アレイ間の4箇所にピッチが1.5mごと必要になり、面積としては約120㎡になります。

（３）アレイとフェンス間の離隔も重要

メンテナンスなどの作業スペースとして、そして外周フェンスの影にならないため、アレイとフェンスの間のスペース確保も大切になります。

一般的に、フェンスとアレイ間の離隔距離はアレイから100〜200cm前後が必要となります。そのため、以下の図のようにアレイ全体を取り囲むように、100〜200cmの幅でスペースを確保しておく必要があります。

離隔距離を広めの2m確保するとして、先ほどの条件で考えてみましょう。

縦の長さがアレイの長さとアレイ間ピッチを合わせて26m、横の長さが20mです。ここから2mだけフェンスとの離隔をとるので、全体で必要な面積は30m×24mで720㎡とわかりました。用地の広さが決まっている場合は、用地面積からこの離隔距離を差し引いた面積が、アレイを設置可能な面積になります。

また、面積の話から少しそれますが、メーカーや施工業者によっては、保証条件に離隔距離を設定していることもあります。そのため、離隔距離をしっかり確保できているかは、要注意ポイントです。

まとめると、設備規模に応じた用地の広さは以下のように求められます。

ざっくりと計算するなら「1kW当たり10～15㎡」

ざっくりと知りたい場合には、設備規模に応じて簡単に計算できる目安があります。その目安となる数値が「1kW当り10〜15㎡」という基準です。

つまり、72kWの設備規模であれば720〜1080㎡ほどの面積が必要と計算できます。先ほどの例で720㎡でしたので、ちょうど範囲内に入っていることがわかります。

いずれにせよ、最終的には施工会社の現地調査を経て、見積もりをしてもらった後に、用地の広さに応じた正式な設備規模がわかることになるのです。

３．設置可能かどうかに影響する「地目」

実は法律上、太陽光用地として使うことができない土地も存在します。そこで要チェックなのが、「地目（ちもく）」です。

地目とは、土地の利用目的によって分類される区分のことです。基本的に、すべての土地が23種類ある地目のいずれかに区分され、登記されています。

では、太陽光用地はどの地目であれば利用できるのか、太陽光用地としてよく挙がる「地目」を1つずつ見てみましょう。

（１）宅地：太陽光用地として利用可能

「宅地」は住宅や店舗など建物を立てるための土地なので、太陽光発電を問題なく設置ができます。ただ、「宅地」は他の地目に比べて固定資産税が高いため、収益性に影響を与える場合がある点に注意しましょう。

（２）田・畑：太陽光用地として利用するなら要申請

「田・畑」は田んぼや野菜の畑として使う、いわゆる農地です。この農地が注意の必要な地目で、原則として太陽光発電を設置できません。設置したい場合は、農地転用といって「農地」の登記を変更する必要があります。

ただ、農地転用は手続きが複雑で時間もかかるため、注意が必要です。手続きの手順や必要な書類は、管轄の農業委員会で確認できます。

関連記事：「農地転用」で農地を太陽光用地に変える！どんなことに注意すべき？

（３）山林：太陽光用地として利用するなら伐採・整地が必要

「山林」は太陽光発電を設置できる地目ですが、山なので木々の伐採や整地が必要になります。この際、樹木の伐採には届け出も必要なので注意しましょう。

（４）原野：太陽光用地として適している地目

人の手が加えられずに、かん木類や雑草が生えたまま放置されてきた土地のことです。太陽光発電を設置できますし、都市部から離れているところが多いので、障害物も少なく発電に向いているでしょう。

（５）雑種地：太陽光用地として利用可能

「宅地」「田」「畑」など、いずれの地目にも当たらない土地をまとめて「雑種地」といいます。例としては、「宅地」に隣接しない駐車場や資材置き場などです。これらは問題なく太陽光発電を設置できます。

まとめると、「農地」以外であれば、基本的に太陽光用地として使うことができます。税金や発電への影響ポイントを踏まえて、土地選定をしましょう。

４．収益を左右する「日射量」

太陽光発電投資では、発電した電気を売って得る売電収入が収益の柱です。安定した売電収入を得るために、しっかりと発電してもらうことはとても重要です。

そのためにも、年間を通じて日射量の多い用地を選ぶことが大切になってきます。

（１）日射量が多く日照時間が長い

安定した発電量を確保するためには、やはり日射量や日照時間が重要になります。

シャワーで、バケツに水を入れるイメージをしてみてください。このときの水量が日射量で、シャワーを出している時間が日照時間にあたります。

水量（=日射量）が多いほど、またシャワーの出ている時間（=日照時間）が長いほど、より多くの水（=電力）をためることができます。

つまり、日射量が多ければ多いほど、日照時間が長ければ長いほど発電量が多くなります。

また、アレイの設置方位も重要です。太陽光発電は、太陽の光を受ける時間が最も長くなる南向きが、最も発電量を稼げます。

そのため、南向きに設置しても影の影響がない用地が太陽光用地として優れているといえるでしょう。

この日射量と日照時間は、季節やその日の天候にも左右されますが、地域によっても大きな違いがあります。地域ごとの日射量は、次の国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構「NEDO」が提供している「日射量データベース」で調べられます。

関連記事：日射量から発電量を算出！太陽光発電のセルフシミュレーション方法

（２）積雪や落ち葉が少ない

発電量を安定して得るためには、日射を遮らないことも重要なポイントの1つです。そのため、太陽光発電にとって積雪や落ち葉などは大敵です。

落ち葉はパネル一部を、積雪はパネルそのものを覆って発電量を減らす原因になるからです。

なるべく落ち葉が少なく、積雪もあまりない太陽光用地を用意することが望ましいでしょう。

ただ、積雪のある地域であっても、アレイ角度を大きくしてパネルから雪を落としたり、柱を長くしてパネルの配置位置を高くするといった工夫次第で設置は可能です。

積雪地域で用地選定する場合は、メーカーや施工業者に相談してみましょう。

５．初期コストを抑えるために必要な2つの条件

投資の収益性を良くするために、収入と同様に初期コストは重要な要素の1つです。もちろん、太陽光用地の費用も初期コストの1つです。

そのため用地をなるべく安く確保すれば、収益性が良くなります。もちろん土地代自体も初期コストとなりますが、土地の状態によってさらに工事費用がかかる場合があります。

ここでは、土地代以外で用地にかかる、工事費用を抑えるポイントを解説していきましょう。

（１）整地が必要ない平らな土地である

学校のグラウンドのように、綺麗にならされている土地ばかりではありません。凹凸があったり、傾斜がついていたりと、そのままでは太陽光発電を設置することが難しい土地も少なくありません。

そういった土地では、ローラーなどの重機を使ったり、新たに土を入れたりして整地する、いわゆる造成工事が発生します。

なるべく整地の必要ない平らな土地を選ぶことで、そういった造成工事にかかる初期コストを抑えられます。土地の工事は、造成工事だけではありません。山林などで木々がある場合は、面積を増やしたり影にならないように、伐採する必要もあります。

それ以外でも、地盤がゆるい場合は強度を出すために杭基礎という基礎を打ったり、雑草が多い場所ではコンクリート基礎や砂利を敷き詰めたりする必要もあります。このように、土地の造成や木々の伐採、基礎工事など、土地に関する工事費用はその土地の状態に大きく左右されるのです。

（２）太陽光発電所のすぐ近くに電柱があるとコスト減

なぜ電柱が関係あるのかと、不思議に思った方も多いかもしれません。ですが、これが意外と初期コストに効いてくるポイントでもあります。

太陽光発電で発電した電気は、電柱から電線を経由して電力会社に売ることになります。

このとき、電柱が近くにない場合は、電力会社にお願いして電柱を立てることが必要です。距離にもよりますが、接続費用も含めて数十万円以上かかります。

電柱が必要となる距離に明確な基準はありませんが、50〜100m以上離れると必要になることが大半。用地を選定する際には、その範囲内に電柱が近くにあるかどうかも基準の1つになります。

６．リスク対策のために欠かせない用地の条件2つ

太陽光発電は、20年以上という長期での運用になります。長期運用していると、劣化や故障などのトラブルに遭う機会が多くなりがちです。そして、劣化や故障で発電が止まってしまうと、売電収入が減ってしまいます。そのため、そういった影響が少ない用地を選ぶことが大切です。

ここでは、リスクヘッジのためにできる用地選びを解説していきます。

（１）被災リスクが小さいエリアである

日本は、外国と比べて自然災害が多く、災害大国ともいわれます。

自然災害による太陽光発電所への被害は、損害保険に加入することである程度カバーできます。ですが、やはり被害に遭わないようにすることが一番です。自然災害を防ぐことはできませんが、未然に被災しやすいエリアは調べておけば、ある程度は避けられます。

役に立つのが「ハザードマップ」です。ハザードマップは、国土交通省が作成している、地域ごとの自然災害リスクを調べられるサイトのこと。

特に、河川の近いエリアでは洪水、沿岸に近いエリアでは津波など、どの程度のリスクがあるかをひと目でチェックできるので、とても便利です。

また、ある程度エリアが絞れているのであれば、そのエリアの過去の被災履歴を調べてみることをおすすめします。台風や地震の起こりやすい土地は避けるようにしましょう。

リスクを0にすることはできませんが、なるべく小さくすることは可能です。

（２）塩害の影響を受けづらいエリアである

「塩害」は、海に近い沿岸エリアで発生するもので、海の潮風に含まれる塩分によって、住宅や電気機器、金属などが悪影響を受ける現象のことをいいます。塩害を受ける地域のことを、塩害地域と呼びます。島国で周りを海に囲まれている日本は、塩害地域が多いため、より注意が必要です

海岸沿いにも一応メリットはあり、太陽の光を遮る障害物が少ないため、より効率よく発電ができます。

しかし、塩分を含んだ潮風に太陽光発電設備がさらされることで、架台や電気機器が通常よりもかなり劣化しやすくなってしまいます。

メリットよりも、このデメリットの方が大きいです。そのため、塩害地域に太陽光用地を用意することは、あまりおすすめできません。

もし、どうしても沿岸部に設置する場合は、メーカー保証と対応部品に注意しましょう。メーカーは、たいてい塩害地域の設置条件を定めてメーカー保証をしています。波しぶきがかからず、沿岸から数百m離れた位置であれば、だいたい設置可能です。

ただし、塩害対応部品を使うことが条件になっていることもあります。さらに、塩害対応部品はオプション設定の場合が多く、通常品よりも割高です。そのため、設置条件とどの程度の費用がかかるかを確認しましょう。

関連記事：塩害とは？海岸付近で太陽光発電を始めるときの注意点

７．投資を成功させるには慎重な太陽光用地選びから

太陽光用地のポイントをまとめると、次の4つがありました。

1. 設置できる広さと地目であること
2. 日射量が多く、しっかり発電してくれること
3. 整地が必要なく、電柱に近いこと
4. 被災や塩害のリスクが少ないこと

太陽光用地選びは、太陽光発電投資の収益性の良し悪しを決める、とても大切な要素の1つです。

なんとなく良さそう、土地代が安いからと深く考えずに用地選びをすると、間違いなく後悔することになります。大きな買い物になりますので、入念に下調べをしたうえで、慎重に検討をしていきましょう。