太陽光発電に投資する4つのデメリットとは？対策はあるの？

スマエネの「物件を探す」に掲載している物件情報では、運用にかかる具体的なコスト・収入をシミュレーションシートにまとめて、どれほど利益を得られるのか解説しています。

希望する価格・利回り・立地を入力するだけで、理想に近い物件をピックアップできるので、本記事とあわせてご参照ください。

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１．太陽光発電に投資するデメリットは4つ

太陽光発電に投資するデメリットには、以下の4つがあります。

それぞれについて、詳しく解説していきます。

２．太陽光投資は利益のコントロールが難しい

太陽光投資の利益のコントロールが難しい理由は、以下の3つです。

太陽光投資の利益のコントロールが難しい理由は、利回りがFIT制度により定められたFIT価格に依存しているからです。

FIT価格は、FIT制度によって20年のあいだ固定されるため、売電単価を自らコントロールできません。これらは、太陽光発電所の発電効率を高めることで、対策するほかないのです。

（１）対策は発電効率を上げること

太陽光発電の利益率を底上げするためには、以下のような施策が有効です。

それぞれについて確認していきましょう。

①太陽光パネルの設置角度・方向に注意する

太陽光パネルは、設置する角度や方向によって発電効率が大きく変わります。

太陽光パネルの設置角度は、20〜30°が最も発電効率が良いです。特に積雪地域では設置角度によって雪が滑り落ちるか否かが変わるため、積雪による発電効率の低下を図るうえで重要なポイントとなります。

②過積載にする

過積載とは、太陽光パネルの容量をパワーコンディショナの容量より上回るように設計し、総発電量の底上げを行う施策です。過積載にすることで、朝や夕方、悪天候時など発電の条件が悪い場合でも効率よく発電できます。

なお、過積載を行うことで、パワーコンディショナの容量を超過した電力が捨てられる「ピークカット」が発生しますが、これを加味してもトータルリターンは過積載後に軍配が挙がると実証済みです。

スマエネに掲載している太陽光発電所の案件は、大部分が過積載を想定して収支シミュレーションを算出しています。

③定期的にメンテナンスを行う

メンテナンスを怠ると雑草が生えて影を作り、発電効率が低下してしまいます。

また、雑草は火災など損害の原因になることもあります。定期的にメンテナンスをすることで、発電効率だけでなく施設が損害を受けるリスクも低下するのです。

３．太陽光投資は出力抑制（出力制御）の対象

出力抑制とは、電力の需要よりも供給が上回った場合に、電力会社が売電を制限することをいいます。

太陽光発電施設が出力抑制を受けた場合、以下のような弊害があります。

出力抑制中は、発電しても電力会社に買い取ってもらえないため、売電収入が低下します。そして出力抑制される可能性が高い地域であれば、利益率が不安定だと判断されやすいため、金融機関から融資の承認が降りづらくなるのです。

そのため、出力抑制の対策を講じる必要があります。

（１）対策は設置場所の選定と保険への加入

それでは、出力抑制への対策について確認していきましょう。

①出力抑制の条件が緩い場所で太陽光投資を行う

出力抑制の対象となる条件は電力会社によって異なるため、条件が緩い場所で太陽光発電投資を行うことで、売電収入が低下するリスクを回避できます。

各電力会社の出力抑制にまつわる条件は、スマエネの記事「出力抑制の対象地域はどこ？太陽光投資家が実践できる対策はあるの？」で解説しています。

多くの地域で出力抑制のルールが厳しくなるものと予想されていますが、現時点で出力抑制が厳しくないエリアに投資をすることでリスクの低減が可能です。

②出力抑制保険に加入する

出力抑制保険（補償）は、出力抑制によって発生した損失を補償する保険です。これにより、出力抑制の対象となっても、保険金によって低下した売電収入の補填が可能。

また、出力抑制保険に加入することで、収益面が安定するため金融機関からの融資が受けやすくなります。

ただし、出力抑制保険には保険会社やプランによって免責時間が設けられており、出力抑制された時間が免責時間を上回らないと保険金が支払われません。補償額も「年間50万円」など上限が設けられている点に注意が必要です。

出力抑制に関する詳細な情報は、スマエネの記事「出力抑制の対象地域はどこ？太陽光投資家が実践できる対策はあるの？」で解説しています。本記事とあわせてご参照ください。

４．太陽光投資は出口戦略がいまだ不透明

出口戦略とは、投資の最終的な着地点を考えること。太陽光投資における出口戦略は、以下の3つが考えられます。

産業用の太陽光発電は、FIT期間が20年に設定されているため、いずれFIT制度に頼らない運用方法を考えなければなりません。FIP制度というFIT制度の代替策が検討されているものの、FIT期間を終えたあとの買取制度は明確に決まっておらず出口戦略もいまだ不透明です。

一方で、太陽光投資に限らず投資を成功させるには、出口戦略の策定が必要不可欠。そこで、太陽光発電投資の出口戦略の種類や特徴を理解し、FIT制度終了後の出口戦略にあらかじめ目星をつけておくと良いでしょう。

ここでは、FIT期間終了後に考えられる出口戦略について解説していきます。

（１）FIT終了後も売電を継続する

FIT期間が終了し、固定買取価格制度が適用されなくなったあとも、太陽光発電による売電を継続していく方法です。太陽光発電施設そのものは、メンテナンスをこまめに行い、必要に応じて設備を更新していくことで建設から20年を超えても発電できます。

またFIT制度の終了後は、FIP制度という新しい制度に移行する可能性があります。FIP制度とは、市場の価格に割増金（プレミアム）を上乗せして、売電価格を計算する方法。FIT制度が終了しても、効率的に売電収入を得られる可能性があります。

関連記事：FIT制度の終了後どうなる？太陽光発電投資と制度の今後を解説！

（２）自家消費に切り替える

自家消費とは、発電した電気を全て売電するのではなく、自宅や自社のオフィス、倉庫や工場などの電力として利用する方法です。

発電した電気の買取価格が下落する一方、電力消費による支払い料金が上昇している場合は、自家消費に移行して電気代を抑えることで経済的メリットを得られる場合もあります。

（３）中古物件として売却する

太陽光発電施設をFIT期間中、または期間終了と同時に手放して、中古市場に売却することも有力な出口戦略です。

ただし、中古市場は流通案件の絶対数が少なく、現状では売却価格がどの程度の水準になるのか未知数です。

太陽光発電の歴史は短く、中古市場の盛り上がりはこれから本格化する見込みであるため、中古物件としての売却を考えるのであれば市場を入念にチェックすべきでしょう。

５．太陽光発電所は自然災害に巻き込まれる懸念がある

太陽光発電所は、実物資産であるため自然災害によって損害を受けるケースがあります。こういった場合、修繕費用が必要になるばかりか、売電収入が得られなくなる可能性もあるのです。

実際に平成30年では、自然災害によって太陽光発電設備に以下のような被害が発生しています。

参考：経済産業省「今夏の太陽電池発電設備の事故の特徴について」

災害に遭った場合、太陽光パネルだけでなくパワーコンディショナも損害を受ける恐れがあり、修理費が数百〜数千万円と高額になることもあります。

太陽光発電の設備はメーカーによる無料保証が付帯されていることがありますが、基本的に災害による損害は保証の対象外。自然災害から設備を守るのであれば、損害保険の活用が欠かせません。

自然災害への対策として有効な損害保険には、以下のようなものがあります。

このように、保険に加入することで様々なリスクに備えられます。特にローンを組んで太陽光発電投資を行う場合は、損害保険に必ず加入しましょう。自然災害によって設備が損壊すると、最悪の場合ローンの残債だけが残ってしまう可能性があるからです。

また、自治体が公表しているハザードマップを確認し、災害による被害に遭いにくい場所を選ぶことも、有効な対策の1つです。

なお、太陽光発電所を襲う自然災害については、「【被害画像多数】2018年度の被災から学ぶ！太陽光事業者が知るべき被害ケース3つ」の記事で解説しています。あわせてご参照ください。

６．まとめ

太陽光発電投資にはいくつかのデメリットがあり、対策を怠るとシミュレーション通りの利益を得られない可能性が高まります。

太陽光投資を行っている間は、少しでも発電効率を上げて発電量を確保すると、安定した収益を得られます。また、出力抑制による収入の減少や自然災害による設備倒壊のリスクも、太陽光投資をする場所を入念に選定したり、保険に加入したりすることで対策が可能です。

そして、FIT期間が終了する20年後の出口戦略をあらかじめリストアップし、実行できそうなものに目星を付けておきましょう。「どんなデメリットがあるのか？」や「それに対する有効な対策は何なのか？」といった事柄を整理してから始めることで、太陽光発電投資が成功する確率を高められます。