太陽光投資の初期費用を知ろう

発電設備の初期費用は、上記のような内訳で成り立っています。

モジュールのほか、各部品は製造メーカーにより差があるものの、システム費用の平均値はおおむね以下の通りです。

初期費用の相場は上記を基準にして、これより上回るなら「割高」だと判断できます。

定期的に発生する運用コスト

土地を保有していない場合、太陽光投資用の土地を購入または賃貸しなければなりません。購入費用は立地により大差があるため、ここでは平均値が分かりやすい「土地の賃貸」に絞って解説していきます。

まず、50kwの太陽電池パネルを設置する場合、必要な土地面積はおよそ500㎡。太陽光投資に使われる土地であれば、賃料相場は年間あたり150円/㎡前後が中央値なので、土地を借りて50kw規模の発電設備を運用するなら「およそ7万5,000円/年」が必要となります。

そのほか、定期的に発生する出費は以下のようなものです。

これらのうち売電メーターは10年ごとの交換、パワーコンディショナーも10年以上は使用できるため、毎年のコストになるわけではありません。

また、清掃や除草費用は格安業者が参入しているため、こまめに利用サービスを見直せばコストカットに繋がります。

太陽光投資の運用中に課せられる税金は2種類

太陽光投資で発生する税金は基本的に2種類。償却資産（事業用資産）に課せられる「固定資産税」と、運用利益に課せられる「所得税」です。

それぞれ計算自体は簡単であるものの、税率・控除額の基準が細かく変動するため本ページでは割愛します。詳細は「2-1-4.税金を知る」にて解説していますので、そちらをご覧ください。

利回りから投資額回収までの期間を算出

たとえば、不動産投資の物件資料における利回りは、満室想定時の利益率を基準とした「表面利回り」が使用されています。

しかし、当然ながら年間を通して満室状態を保つことは困難。そのため、空室率と運用経費を加味した「実質利回り」は、物件資料の利益率と大差が生まれるのです。

一方、太陽電池パネルを扱う業者の多くは、平均利回りとして10％前後という数値を掲げています。これも表面利回りではあるのですが、太陽光投資には「空室損」という概念がないため、シミュレーションを大きく下回るケースはごく稀。

シビアに計算される傾向にあるため、むしろシミュレーションを上回るという場合もあるのです。これを考慮すれば、基本的には利回り10％前後、より慎重に考えるなら利回り8％程度で見積もることをおすすめします。

つまり、投資額回収までの期間は「およそ10～13年」。シミュレーション段階で、この期間内での回収が難しそうなら、相場価格より割高な投資案件である可能性が高いです。

その場で購入を勧められたとしても契約を焦らず、より良い条件で太陽光投資を始められないか他の業者と比較検討してみてください。

一見すると、覚えることは多くあるように思えますが、一度に全ての出費が押し寄せるわけではありません。太陽光投資をスタートさせるときには「初期費用」、運用が始まれば「運用コスト」の相場を確認すれば良いのです。

避けるべきなのは、相場を知らないまま「比較検討せずに決める」ということ。節目ごとに立ち止まって、割高な出費をしようとしていないか見直してみてください。

ここまでのページで基礎知識は身に付いたはずなので、つぎは一歩踏み込んで「家族や職場への確認」について解説していきます。